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ココでは、その健康を支えるサプリメントの存在について、ご紹介します。



サプリメントとは



サプリメントとは、アメリカ合衆国での食品の区分の一つであるダイエタリー・サプリメント (dietary supplement) の訳語で、
狭義には不足しがちなビタミンやミネラル、アミノ酸などの栄養補給を補助することや、
ハーブなどの成分による薬効の発揮が目的である食品である。ほかにも生薬、酵素、
ダイエット食品など様々な種類のサプリメントがある。広義には、人体に与えられる物質と言う意味で食品以外にも用いられる。
栄養補助食品(えいようほじょしょくひん)、健康補助食品(けんこうほじょしょくひん)とも呼ばれる。
略称はサプリである。




概要
5大栄養素とは糖質(炭水化物)、脂質、タンパク質、ビタミン、ミネラルを指し、前3者を3大栄養素、
後2者を微量栄養素と呼ぶ。多くのビタミンが作用するためにはミネラルが必要であり、
3大栄養素が作用するためには微量栄養素が必要である。こうした栄養素の中では、必須ビタミン、必須ミネラル、
必須脂肪酸が不足しやすいと考えられる。 元来、狭義のサプリメントは生体に不足した栄養素を補充する目的で用いられていた。

1990年ごろから、国民の健康意識の高まりや、テレビ番組での紹介によりサプリメントへの認識は広まり、
また医療費の高騰の対策として国政として予防医学を進めて法整備や規制緩和が行われ、
また一般の人に健康維持の意識を高めて貰う目的で推進されていることもあり、日本でも一大市場となっている。


アメリカ
アメリカでは医療保険制度が日本とは異なり、病気になると日本と比べて高額な医療費が必要となるため、
日頃からの健康の維持に大きく関心が割かれ、薬よりも安いものも多いサプリメントが幅広く普及している。

また、健康の自由運動(en:Health freedom movement)という、食品の効能の表示の自由や、
サプリメントの使用の自由を健康のために求める運動が活発である。

1910年代にビタミンが発見され、その後サプリメントとして消費されるようになった。

1938年、食品・医薬品と化粧品法 (Food, Drug, and Cosmetic Act) が制定され、
ラベル表示の誇大表現が取り締まられるようになった[1]。

1950年台に、アメリカ食品医薬品局 (FDA) が強硬姿勢をとるようになったため、
サプリメント産業はNHF(全国健康連盟:en:National Health Federation)を組織しロビー活動を開始する[1]。

1962年、FDAはサプリメントの表示ラベルに欠乏症でない場合には必要ないと表示するよう提案をしたが、
NHFから4万通の抗議の手紙の手紙が届く[1]。

1966年、FDAは1962年と同様の提案をもう少し弱めた表現で求めたが、
今度は200万通以上の抗議の手紙が届いた。

1976年、食品・医薬品と化粧品条例が改正され、サプリメントを医薬品に分類することが禁止された。

1980年代には、ロック・フェスティバルやレイヴで、スマートドリンク (en:Smart drink) と
呼ばれるビタミンやアミノ酸などが配合されたドリンクがアルコール飲料の代わりに飲まれたが、
FDAはスマート(頭がよくなるという意味)という言葉を使用しないよう警告した[2]。また、
この頃に生活習慣病と食事の関係が分かり食生活指針が策定され、こうした背景が今度は食品の効能表示を増やしていく。

1990年、栄養表示教育法(NLEA:Nutrition Labeling and Education Act)が策定され、
食品やサプリメントと病気予防の関連について申請し、科学的根拠があると認可されたものに関しては、
申請者でない場合も効能を表示できるようになった。 また同1990年には『頭のよくなる薬-スマート・ドラッグ』[3](原題、Smart drugs & nutrients)が出版され、スマートドラッグがマスコミで話題になりFDAの監視が強くなる[4]。

1992年、NLEAに伴ってFDAのサプリメントのラベル表示の規制がすすめられようとしていたこの時期に、
栄養療法を行っていたジョナサン・V・ライトのタホマ・クリニックに、武装したFDA職員が押し入ったことが
「ニューヨーク・タイムズ」に掲載された[5]。FDAはそこで使われている製品の安全性を懸念していたと弁解したが、
サプリメントが医薬品として規制されるかもしれないという世論ができ反対活動が起こった[5]。
1992年、『頭のよくなる薬』のジョン・モーゲンサーラーは『Stop the FDA:save your health freedom』を
出版し健康の自由を訴えた。オリン・ハッチ上院議員は健康の自由法(Health Freedom Act)の法案を提出したが却下された。

1993年、FDAは、頭がよくなるということで承認された薬や食品はないので、
このようなものが販売されないように動いていることを発表する[6]。NHF主導によって
抗議活動が行われFDAに何十万通もの抗議の手紙が送られ、健康の自由を巡って抗議活動が続いた[7]。

1994年、アメリカの連邦政府は「栄養補助食品健康教育法」(ディーシェイ、
DSHEA:Dietary Supplement Health and Education Act)を可決し、
サプリメントを「ビタミン、ミネラル、ハーブ、アミノ酸のいずれかを含み、通常の食事を補うことを目的とするあらゆる製品(タバコを除く)」と定義し、サプリメントにわかりやすいラベル表示を義務付けた。

サプリメントは、食品、医薬品とは異なるカテゴリーにある。FDAの定義において、
サプリメントは医薬品などの大規模な治験により効果が出ることが実証されたものとは異なっているため、
病気を治療するという主張はできない。しかし、DSHEAでは、科学的根拠がなくてもなんらかの証拠があれば効能を表示できることになっており、医薬品ほどに厳しい品質基準を維持する義務もないため製品の品質のばらつきも許容されている。
このため効果を連想できるような表現が用いられる。DSHEAでチラシやパンフレットをラベルとみなすことを禁じ、
FDAは製品の文面を製品ラベルとみなすように規定されている。パンフレットや書籍、その他の広告は、
連邦取引委員会 (FTC)が監視しているため、広告に関しては製品ラベルより規制がゆるい。

また、DSHEAでは製品を発売する前に、医薬品の治験のようにその成分の安全性を確認する必要はない。
FDAは自ら定めた基準に基づき、安全性に問題があると見られる製品について市場追放命令を出すことができる。
FDAは商品製造工場や販売メーカーへの抜き打ち検査や、消費者からのクレームの処理を行っている。
詳細に渡り管理を行うと共に、基準に達していない場合・許可時と異なった配合などを行った場合には、
製品の販売停止・業務停止を執行出来る権限を持つ。故にアメリカの栄養補助食品は日本国内で生産される製品に比べると、
公的機関に「見張られている・さらされている」確率ははるかに高い。これに対し、
日本国内で製造される栄養補助食品は事故が発生しない限り製造中止に追い込まれる確率は少ない。
FDAはこれら指導を行った内容に関して、インターネット上などで詳細な報告を行っており、
消費者もそれらを容易に確認することができ、それら資料を購入前の判断のひとつとして利用することが可能である。

アメリカ国立衛生研究所のODS(Office of Dietary Supplements) がDSHEAによって設置され、
サプリメントのデータベースの公開や、査読制度のある雑誌の研究をもとに有効性のあるサプリメントに絞って報告書「Annual Bibliography of Significant Advances in Dietary Supplement Research」[8]を作成している。

1997年、世界中のビタミンの価格に関与しているビタミン業界による価格カルテルが発覚した、
刑事罰による罰金が全米史上最高の10億ドルとなった[9]。

2004年11月、効能表示の根拠の基準はなかったが、その基準が発表された。

2007年6月、不純物や有害物質の混入を防ぎ、ラベル通りの内容物を含むというCGMP(Current Good Manufacturing Practice)[10]のラベル表示が義務付けられることが決定する。従業員規模によって猶予期間は2008〜2010年までとなる。


日本
1996年、日本ではアメリカの外圧により、市場開放問題苦情処理体制[11]で
サプリメントが販売できるように規制緩和が決定された。

日本では狭義のサプリメントは健康食品と俗称され、法的には食品の区分に入れられているが、
その位置づけをどうするのかという議論が続いている。

詳細は「健康食品」を参照

救いを求める病に患う者の心理を利用し、バイブル商法やマルチ商法などで利用され、
悪いイメージを持たれる原因ともなっている。


EU
EUでは、フードサプリメント(food supplement)の制度があり製品の品質に基準がある。
このため区分としては日本での医薬部外品に近い。フードサプリメントでは錠剤やカプセルなど医薬品に近い形態の、
ビタミン、ミネラル、アミノ酸、ハーブなどが対象になっている。

国によって異なるが、在来の伝統約である西洋ハーブ(生薬)はハーバルメディスンとして
医薬品の区分が用意されている国も多い。ハーバルメディスンは治験の承認の負担が軽い。








種類
製法からの分類
化学合成サプリメント
天然素材を利用し化学合成したサプリメント 以上二つは、基本的に成分表に書いてあるビタミンやミネラルのみが含まれる。
天然の成分を抽出したサプリメント 目的とする成分だけでなく成分が自然に存在する配合であったり、
フラボノイドなどが含まれるため、好ましいとする意見もある。
法的な分類
日本では、狭義のサプリメントは法的に食品に分類される
特定保健用食品(トクホ)厚生労働省から認可を得ることで特定の保健用途における効能を表示することが可能である。
ただし錠剤や粉末状のものは認可されない現状にあることからここに分類されるサプリメントは今のところ無い。
栄養機能食品 12種類のビタミンと5種類のミネラルのいずれかが一定量含まれ、
その栄養素の機能を厚生労働省に届出や申請なしに表示できる食品であり、平成13年4月に創設された保健機能食品制度により規定される保健機能食品である。



広義のサプリメント
広義のサプリメントは、人体が摂取する化学物質全般に対し用いられる。
「老化促進サプリメント」 タバコによる有害物質の摂取は、体内の活性酸素を増加させ老化を促進することから、
「老化促進サプリメント」と呼ばれる。







健康 (けんこう、英Health) とは、病気などがなく、心身が健やかな状態であること。




概念
健康の概念は、1948年の設立における世界保健機関憲章の前文にある、以下の定義が有名である。

身体的・精神的・社会的に完全に良好な状態であり、たんに病気あるいは虚弱でないことではない。

この定義には、健康に関連する権利が不可分かつ相互依存であることを示している。

世界保健機関は1999年の総会で健康の定義として以下の定義を提案している。強調は1948年との変更箇所(原文に強調はない)。

健康とは身体的・精神的・霊的・社会的に完全に良好な動的状態であり、たんに病気あるいは虚弱でないことではない。

身体的な健康の概念は生物医学模型により説明され、恒常性(ホメオスタシス)が維持されていることを根幹とする。
すなわち、健康な状態では、身体に起こった状態変化が打ち消される方向の生理作用が働いている。
この仕組みが破綻した場合、または許容量を超えるような状態変化が起こった場合が、
医療の必要な状態であると解釈できる。この許容量は予備能と呼ばれる。

社会的な健康の概念は、健康の社会的決定要因により説明される。すなわち、裕福で、
富の分布が公平な社会にすむ人たちは、健康である。[6]また、どのような社会においても、
社会的地位が低いと、平均寿命は短く、疾病が蔓延している。




幸福(こうふく、Happiness)とは、自ら満ち足りていると感じており、安心している心理的状態のこと。



四つ葉のクローバーを見つけると幸福になれるという伝説がある幸福は極めて主観的なものである。
恋愛に例えれば分かりやすいが、個人・個性の数だけ価値観があるが、あくまでも本人の主観的な価値観によって、
本人が満ち足りていると感じている心理状態をいう。

客観に外形的様式として所定の状態があるわけではない。また、幸福度を数値化(定量化)することも出来ない。
例えば、本人以外の誰かには “幸福ではない”と見える状況にいるとしても、
その評価はあくまで観察者の主観におけるものであり、その状況を当人が幸福だと感じていれば、
それはまさしく幸福である。

幸福を欲求の充足に結びつけて考えてしまう人にとっては、
欲求が満たされればそれは以前の状態に比べて幸福ということにはなるが、この欲求の正体が分からず、
自分が何を求めているかが理解出来ずに焦燥感に駆られる人や、欲求に主導権を譲り渡してしまったことで、
欲求が限りなく膨張しつづけそれを満たしつづけることが出来ず苦しむ人も少なくない。そんなこともあり、
欲求に重点を置いた社会心理学者アブラハム・マズローの説明では、
人の欲はある段階を達成すれば更なる高い段階を基準とするために「絶対的幸福というものは存在しない」などともされた。

この辺りは「曲肱の楽しみ」(曲肱:肘枕で寝る事・貧しい事の例え)等の語が端的に表している通り、
やはり「楽しい」「幸福である」という状態はその主観において主体的に見出す事であり、
如何なる状況においても、みずからの「心のありかた」を意識的に選び取ることよって見出すことができるとされている。